80年代バブルの二の舞にならないために

みなさんが、このコメントを読まれるときには、もう放送時間が過ぎてしまっているかもしれませんが……。本日（12月2日）のテレビ朝日「スーパーモーニング」に、わたしがほんのちょっと登場します。

その内容は、一口に言うと「80年代バブル再び？」。今流行のファッションや80年代のヒット曲のリバイバル人気、六本木マハラジャの復活……などといった現象を見てみると、なんとなく「あのバブルのころ」がよみがえってくるような気がする、といった内容で、当時の経済・社会情勢と現在のそれを比較・検証するというものです。

80年代当時と現在の状況で最もよく似ているのは、為替相場が、どちらかというと円高方向にシフトしているということ。そして、その理由が「ドル安による米国経済の立て直し」にあるという点でも共通しています。

周知の通り、1985年の「プラザ合意」以降に円高が進んだ結果、当時の中曽根内閣は「低金利政策」を実施することで、輸出に頼らない内需主導の経済成長を目指すこととなりました。そして、今再び政府は「実質ゼロ金利政策」を継続し、内需拡大・設備投資主導型の景気浮揚を目指しているのです。

少々堅い話になりましたが、要は政府・日銀が資金を世の中に大量供給し（ジャブジャブにばらまいて）、生活者に将来のインフレを予感させ、結果、消費購買行動を前倒ししてもらうことが目的。そこでばらまかれた余り気味のおカネが、ただただ株式や不動産に向かったのが80年代のバブル。その二の舞にならないようにするためには、生活者がせっせとお買い物をすることが求められます。

逆にいうと、バブル当時はわたしたち生活者が「買いたいと思うモノ」があまりなかったので、資産バブルになったといえます。しかし、今は技術革新が進んだ結果、液晶テレビやDVDレコーダー、デジカメなど「お金があれば買いたいと思うモノ」が少なからずあるという意味で、バブル当時とは状況が異なります。

大局的にいえば、そもそもおカネは「今日よりもいい明日」のために使われるべきものであって、単に「おカネがおカネを生む」式の株式や不動産に向かうことはけっして健全とはいえません。だからというわけではありませんが、手元の余裕資金で家電製品などを買い求めることは至極健全なことであり、それが景気を上向かせ、回りまわってわたしたちの生活を豊かにしてくれる非常に好ましい経済の循環ということになります。

「いまだ不景気なのに、デジタル家電はちょっと贅沢かしら……」ではなく、「わたしたちがデジタル家電を買うことこそが、結果、わたしたちに好景気の恩恵をもたらす」と考えればいいのではないでしょうか。