雇用拡大、そしてニッポン復活へ

「新三種の神器」と呼ばれる薄型テレビ、DVDレコーダー、デジタルカメラなどのデジタル家電は、今日本経済浮上の起爆剤となりつつあります。それは、すでに世界のITをリードするに至っており、関連する国内企業の製品はいずれも世界トップシェア。

日本勢が握る世界シェアは、デジタルカメラの93％にはじまり、DVDレコーダー90％、プラズマ大型テレビ90％、カーナビゲーション75％、ゲーム機に至っては、ほとんど日本企業の独占状態です。さらに、デジタル家電製品向けの半導体、半導体製造装置・検査装置、ガラス基板、レンズ、発光ダイオードなどの部品・材料についても、その大半が日本発。

もちろん製品の消費市場としても日本は世界最大で、90年代にパソコンや半導体、ソフトなどで世界市場を独占することによって、大いなる経済躍進を遂げた米国と「形勢逆転」の状況にあります。

なにより好ましいのは、デジタル家電製品や関連の部品・材料などの多くが、それらにかかわる知的財産権が国内に封じ込められていることを一因に、国内でしか生み出すことができず、その結果、工場立地の国内回帰が加速することです。

つまり、これまで主に円高の影響で工場の海外移転（＝いわゆる空洞化）が進んでいた状況から一転、工場の国内回帰＝雇用拡大に向かい始めるわけなのです。

話題の「流行語大賞」など、年末を向かえて一年を振り返るメディア企画がめじろ押しですが、ここであらためて今年のキーワードを考えてみると、やはり「ニッポン復活」「MIJ（Made In Japan）」などという言葉が浮かんできます。

高性能、高品質などを意味する「日本製」は、今や世界に通用するブランド力を持つものです。長らく自虐的になっていたニッポン人も、今再び元気を出して、明るい未来に突き進み始めました。

本格的なユビキタス（いつでもどこでも誰でも情報ネットワークにアクセスできる）社会の実現に、世界で一番近い位置にいるニッポン人として、真に豊かな生活を実現していきたいものですね。